発光ダイオード(LED)電球 (LED light bulbs)
LED電球 (LED light bulbs) の低価格化が進んで普及の兆しがでてきているようです。
白熱電球に比べると、その寿命は約40倍の4万時間、消費電力は 8分の1で、1日10時間使っても10年間交換不要というすばらしい省エネルギー性能です。
価格的には、今年3月に40ワット相当の明るさで 10,500円（東芝）で発売されて、以後、6月シャープが4,000円前後の家庭用LED電球 (LED light bulbs) を発表、東芝が7月に約5,000円の製品を発売しています。ここのシャープの低価格製品の発表で注文が殺到したとのことです。
NECや三菱も今後、低価格LED電球 (LED light bulbs) を発売する予定だそうで、価格はまだ高いですが、その寿命や省エネ性能を考えたらもうお得でしょうか。
このLED電球 (LED light bulbs)、各社の参入と量産効果で低価格化がいっそう進めば、いっきに普及しそうな感じですね。
ちなみに、電球型蛍光灯 (fluorescent bulbs) も省エネルギー製品ですが、こちらは白熱灯に比べ、その寿命は 6～10倍、消費電力は 4分の1 ～ 5分の1 程度になっています。
2009年8月28日金曜日
2009年8月25日火曜日
Green Curtain
植物カーテン (green curtain)
最近のニュースで、大分県庁舎の省エネ対策として、植物カーテン (green curtain) のことが報道されていました。
中層階のベランダに、アサガオとニガウリ（ゴーヤ）の計1700本をネットにはわせて緑のカーテン (green curtain) とし、太陽の直射日光を遮ることで、冷房費を低減しているわけですね。
室温を最大1.5度下げる効果が確認されたそうです。
この green curtain は、庁舎のコンクリートの壁に緑色でアサガオのピンク、白、紫の花がアクセントとなって、見た目にも楽しませてくれているそうです。
我が家でも、数年前からこの green curtain に取り組みたいと考えていましたが、まだ、実現できていません。
見た目も涼しげでいい感じですし、省エネにも役立ちます。是非、個人宅でも取り入れてみたらいかがでしょうか。
My favorite site
Tokyo Green Space → Balcony green curtain
最近のニュースで、大分県庁舎の省エネ対策として、植物カーテン (green curtain) のことが報道されていました。
中層階のベランダに、アサガオとニガウリ（ゴーヤ）の計1700本をネットにはわせて緑のカーテン (green curtain) とし、太陽の直射日光を遮ることで、冷房費を低減しているわけですね。
室温を最大1.5度下げる効果が確認されたそうです。
この green curtain は、庁舎のコンクリートの壁に緑色でアサガオのピンク、白、紫の花がアクセントとなって、見た目にも楽しませてくれているそうです。
我が家でも、数年前からこの green curtain に取り組みたいと考えていましたが、まだ、実現できていません。
見た目も涼しげでいい感じですし、省エネにも役立ちます。是非、個人宅でも取り入れてみたらいかがでしょうか。
My favorite site
Tokyo Green Space → Balcony green curtain
2009年8月23日日曜日
Energy Conservation Label
統一省エネラベル (Energy Conservation Label)
統一省エネラベル (Energy Conservation Label) とは、日本の財団法人省エネルギーセンターが提供する家電製品の省エネルギー性能に関する表示です。
省エネ法に基づき、小売事業者が省エネ性能の評価や省エネラベル等を表示する制度です。
機器の省エネ性能の市場における位置づけを５段階で表示する多段階評価や年間の目安電気料金などを含んでいます。
Energy Conservation Label
2006年に省エネ法が改正されて、小売事業者に対して省エネルギーに関する情報提供の努力義務が規定されました。このことから、従来からの省エネラベルを基に、統一省エネラベル (Energy Conservation Label) として決定されています。
統一省エネラベル (Energy Conservation Label) 表示の対象となるのは、エアコン、テレビ、電気冷蔵庫の３品目。
このラベルに年間の目安電気料金が表示されているのは、消費者側から見るとわかりやすく、有難いことですね。
統一省エネラベル (Energy Conservation Label) とは、日本の財団法人省エネルギーセンターが提供する家電製品の省エネルギー性能に関する表示です。
省エネ法に基づき、小売事業者が省エネ性能の評価や省エネラベル等を表示する制度です。
機器の省エネ性能の市場における位置づけを５段階で表示する多段階評価や年間の目安電気料金などを含んでいます。
Energy Conservation Label
2006年に省エネ法が改正されて、小売事業者に対して省エネルギーに関する情報提供の努力義務が規定されました。このことから、従来からの省エネラベルを基に、統一省エネラベル (Energy Conservation Label) として決定されています。統一省エネラベル (Energy Conservation Label) 表示の対象となるのは、エアコン、テレビ、電気冷蔵庫の３品目。
このラベルに年間の目安電気料金が表示されているのは、消費者側から見るとわかりやすく、有難いことですね。
2009年8月22日土曜日
Energy Star
エナジースター (Energy Star)
Energy Star のロゴ (energy☆) を見たことのある人は多いでしょう。
あのロゴマークは国際エネルギースタープログラムによるもので、OA機器の省エネルギーのための国際的な環境ラベルです。
元々は、アメリカ環境保護庁が定めたOA機器の省エネルギーのための規格が元となっているもので、アメリカ、日本、ＥＵ、カナダ、オーストラリア、台湾などでも実施されています。
Energy Star のロゴの対象となるのは、パーソナルコンピュータ、ディスプレイ、プリンタ、ファクシミリ、複写機、スキャナ、複合機、デジタル複合機の８品目。（2007年4月現在）
日本においてOA機器の製造事業者は、経済産業省（事務局は財団法人省エネルギーセンター）に登録することによって、基準をクリアーしたOA機器に自己宣言して Energy Star のロゴを使用できるようになります。
実際に、その消費電力に関する基準をクリアしていても、コストやデザイン上の理由により本体以外（カタログ、パッケージ、取説など）にロゴを表示して、製品本体にそのロゴを表示していないものがあったりするようです。
パソコンなどのOA機器購入時にはこの Energy Star のロゴも気にしてみるとよいです。
Energy Star のロゴ (energy☆) を見たことのある人は多いでしょう。
あのロゴマークは国際エネルギースタープログラムによるもので、OA機器の省エネルギーのための国際的な環境ラベルです。
元々は、アメリカ環境保護庁が定めたOA機器の省エネルギーのための規格が元となっているもので、アメリカ、日本、ＥＵ、カナダ、オーストラリア、台湾などでも実施されています。
Energy Star のロゴの対象となるのは、パーソナルコンピュータ、ディスプレイ、プリンタ、ファクシミリ、複写機、スキャナ、複合機、デジタル複合機の８品目。（2007年4月現在）
日本においてOA機器の製造事業者は、経済産業省（事務局は財団法人省エネルギーセンター）に登録することによって、基準をクリアーしたOA機器に自己宣言して Energy Star のロゴを使用できるようになります。
実際に、その消費電力に関する基準をクリアしていても、コストやデザイン上の理由により本体以外（カタログ、パッケージ、取説など）にロゴを表示して、製品本体にそのロゴを表示していないものがあったりするようです。
パソコンなどのOA機器購入時にはこの Energy Star のロゴも気にしてみるとよいです。
2009年8月21日金曜日
Kyoto Mechanisms
京都メカニズム (Kyoto Mechanisms 又は flexible mechanisms)
京都議定書 (Kyoto Protocol)については、先に書いていますが、そのなかに、京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) と呼ばれる温室効果ガスの削減をより容易にするための規定があります。
京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) は、一般に次の3つのことを示します。
- 排出量取引 (ET)
- クリーン開発メカニズム (CDM)
- 共同実施 (JI)
排出量取引 (ET)：京都議定書 (Kyoto Protocol)で設定されている排出量取引は、余分な排出（使用されない排出）を持つ国が、目標を超える国に、その余分な排出を売ることを認めています。
次の4種類の炭素クレジットを取引する制度になります。
- AAU (Assigned Amount Unit) - 各国に割り当てられる排出枠
- RMU (Removal Unit) - 吸収源活動による吸収量
- ERU (Emission Reduction Unit) - 共同実施 (JI) で発行されるクレジット
- CER (Certified Emission Reduction) - クリーン開発メカニズム (CDM) で発行されるクレジット
クリーン開発メカニズム (CDM)：先進国が開発途上国に技術・資金等の支援を行いその国の温室効果ガス排出量を削減した場合、その削減できた排出量の一定量を先進国の温室効果ガス排出量の削減分の一部にあてることができる制度です。CDM はソーラーパネルを使用したプロジェクトやより効率的なボイラーの設置にかかわるかもしれません。
共同実施 (JI)：投資先進国が事業を実施する先進国で温室効果ガス排出量を削減し、そこで得られた削減量 (ERU) を取引する制度です。先進国全体の総排出量は変動しません。
国や会社は京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) を使用することによって、最も費用対効果が優れている方法を選ぶことができるわけですね。
京都議定書 (Kyoto Protocol)については、先に書いていますが、そのなかに、京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) と呼ばれる温室効果ガスの削減をより容易にするための規定があります。
京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) は、一般に次の3つのことを示します。
- 排出量取引 (ET)
- クリーン開発メカニズム (CDM)
- 共同実施 (JI)
排出量取引 (ET)：京都議定書 (Kyoto Protocol)で設定されている排出量取引は、余分な排出（使用されない排出）を持つ国が、目標を超える国に、その余分な排出を売ることを認めています。
次の4種類の炭素クレジットを取引する制度になります。
- AAU (Assigned Amount Unit) - 各国に割り当てられる排出枠
- RMU (Removal Unit) - 吸収源活動による吸収量
- ERU (Emission Reduction Unit) - 共同実施 (JI) で発行されるクレジット
- CER (Certified Emission Reduction) - クリーン開発メカニズム (CDM) で発行されるクレジット
クリーン開発メカニズム (CDM)：先進国が開発途上国に技術・資金等の支援を行いその国の温室効果ガス排出量を削減した場合、その削減できた排出量の一定量を先進国の温室効果ガス排出量の削減分の一部にあてることができる制度です。CDM はソーラーパネルを使用したプロジェクトやより効率的なボイラーの設置にかかわるかもしれません。
共同実施 (JI)：投資先進国が事業を実施する先進国で温室効果ガス排出量を削減し、そこで得られた削減量 (ERU) を取引する制度です。先進国全体の総排出量は変動しません。
国や会社は京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) を使用することによって、最も費用対効果が優れている方法を選ぶことができるわけですね。
2009年8月20日木曜日
Kyoto Protocol
京都議定書 (Kyoto Protocol)
みなさんは、京都議定書 (Kyoto Protocol) についてどの程度ご存知でしょうか？
テレビニュースや新聞で見たり、読んだりしていて、ある程度知っている人が多いと思いますが、その概略を見てみましょう。
1997年12月に京都で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖化防止京都会議、COP3）での議決した議定書になります。
正式名称は、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書（Kyoto Protocol to the United Nations Framework Convention on Climate Change）。
温室効果ガスの一種である次に示す6種類のガスを、1990年を基準に先進国各国別に削減率を定め、共同で目標値を達成することが定められました。
- 二酸化炭素 (CO2)
- メタン (CH4)
- 亜酸化窒素 (N2O)
- ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)*
- パーフルオロカーボン類 (PFCs)*
- 六フッ化硫黄 (Sf6)*
*: 基準年として1995年も選択可となっているガス
京都議定書 (Kyoto Protocol) での削減目標として、先進国全体の室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて、2008から2012年の期間に少なくとも 5.2%削減することが目的と定めています。
また、各締約国で二酸化炭素とそれに換算した他5種類の排出量について、それぞれ割当量が決められていて、日本においてはその割当量は、94% (-6%) となっています。（2005年2月に発行）
主要国・地域の割当量は、92% (-8%) ＥＵ、94% (-6%) カナダ、ハンガリー及びポーランド、95% (-5%) クロアチア となっています。
その他、京都議定書 (Kyoto Protocol) には、京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) と呼ばれる温室効果ガスの削減をより容易にするための規定がありますが、これについては次の機会に説明しましょう。
みなさんは、京都議定書 (Kyoto Protocol) についてどの程度ご存知でしょうか？
テレビニュースや新聞で見たり、読んだりしていて、ある程度知っている人が多いと思いますが、その概略を見てみましょう。
1997年12月に京都で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖化防止京都会議、COP3）での議決した議定書になります。
正式名称は、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書（Kyoto Protocol to the United Nations Framework Convention on Climate Change）。
温室効果ガスの一種である次に示す6種類のガスを、1990年を基準に先進国各国別に削減率を定め、共同で目標値を達成することが定められました。
- 二酸化炭素 (CO2)
- メタン (CH4)
- 亜酸化窒素 (N2O)
- ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)*
- パーフルオロカーボン類 (PFCs)*
- 六フッ化硫黄 (Sf6)*
*: 基準年として1995年も選択可となっているガス
京都議定書 (Kyoto Protocol) での削減目標として、先進国全体の室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて、2008から2012年の期間に少なくとも 5.2%削減することが目的と定めています。
また、各締約国で二酸化炭素とそれに換算した他5種類の排出量について、それぞれ割当量が決められていて、日本においてはその割当量は、94% (-6%) となっています。（2005年2月に発行）
主要国・地域の割当量は、92% (-8%) ＥＵ、94% (-6%) カナダ、ハンガリー及びポーランド、95% (-5%) クロアチア となっています。
その他、京都議定書 (Kyoto Protocol) には、京都メカニズム (Kyoto Mechanisms) と呼ばれる温室効果ガスの削減をより容易にするための規定がありますが、これについては次の機会に説明しましょう。
2009年8月19日水曜日
Energy Conservation
省エネルギー (Energy Conservation)
最近、宇宙に関する話題が多いです。国際宇宙ステーションでの若田宇宙飛行士の長期滞在、国内46年ぶりの皆既日食、NHKでは宇宙飛行士を目指す若者たちのドラマ「ふたつのスピカ」を放映していました。
これら宇宙に関する話題にふれ、宇宙から見た地球を目にする機会が多くなると、地球は小く限りあるものということが改めて認識するところですね。
この限りある地球のエネルギーについて、地球環境問題、温室効果ガス問題にかかわる省エネルギー (Energy Conservation) を考えることは重要です。
日本の消費エネルギーの内訳については、
- ウィキペディアより引用 -
実態（2005年度）
産業部門46%、運輸部門24%、業務部門13%、家庭部門12%、その他2%
家庭部門の内訳
電力44%、都市ガス18%、LPG12%、灯油25%、太陽熱1%
家庭部門、用途別内訳
照明・家電・調理等39%、給湯33%、暖房26%、冷房2%
家庭の消費電力内訳
エアコン25%、照明16%、冷蔵庫16%、テレビ10%、電気カーペット4%、
温水洗浄便座4%、衣類乾燥機3%、食器洗浄乾燥機2%、その他20%
家庭部門については、私たちの実生活に関わるところで、省エネルギー (Energy Conservation)を生活においていかに実現するか、頭を使うところです。
これから省エネルギー (Energy Conservation)を一緒に考えていきましょう。この省エネルギー (Energy Conservation)への取り組みが地球環境につながっていますからね。
最近、宇宙に関する話題が多いです。国際宇宙ステーションでの若田宇宙飛行士の長期滞在、国内46年ぶりの皆既日食、NHKでは宇宙飛行士を目指す若者たちのドラマ「ふたつのスピカ」を放映していました。
これら宇宙に関する話題にふれ、宇宙から見た地球を目にする機会が多くなると、地球は小く限りあるものということが改めて認識するところですね。
この限りある地球のエネルギーについて、地球環境問題、温室効果ガス問題にかかわる省エネルギー (Energy Conservation) を考えることは重要です。
日本の消費エネルギーの内訳については、
- ウィキペディアより引用 -
実態（2005年度）
産業部門46%、運輸部門24%、業務部門13%、家庭部門12%、その他2%
家庭部門の内訳
電力44%、都市ガス18%、LPG12%、灯油25%、太陽熱1%
家庭部門、用途別内訳
照明・家電・調理等39%、給湯33%、暖房26%、冷房2%
家庭の消費電力内訳
エアコン25%、照明16%、冷蔵庫16%、テレビ10%、電気カーペット4%、
温水洗浄便座4%、衣類乾燥機3%、食器洗浄乾燥機2%、その他20%
家庭部門については、私たちの実生活に関わるところで、省エネルギー (Energy Conservation)を生活においていかに実現するか、頭を使うところです。
これから省エネルギー (Energy Conservation)を一緒に考えていきましょう。この省エネルギー (Energy Conservation)への取り組みが地球環境につながっていますからね。
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